こんにちは。
戦略思想研究所 中森です。
必然的なことではありますが、
先日の緊急通告の内容には、
極めて大きな反響を頂いております。
前回のメルマガでは、
クリミア戦争と南北戦争の時代から、
グリーランド買収計画とウクライナ戦争の行く末の
「シナリオの大筋が決まっていた」
とだけお伝えしましたが、
今回、少しだけ核心部分に迫りたいと思います。
ただし、世界的な経略に関わることであり、
現時点における私の理解の範疇に過ぎないことを
ご了承のうえ、お読みくださいませ。
それでは進めます。
１８５３年から１８５６年にわたるクリミア戦争の結果、
敗北したロシアは経済的に困窮することになります。
一方、１８６５年４月に南北戦争を終えたアメリカは、
国民国家として国力を増大させていきます。
両戦争の概要はWikipediaにお任せするとして、
先に結論だけお伝えいたします。
両戦争の真の目的は、
「大きな土地取引」にあります。
即ち、１８６７年３月３０日、
アメリカによるロシア領アラスカ買収です。
それは、
国際政治の競い争う舞台が北極圏に移った
ことを意味します。
なぜ北極圏か？
厳密な範囲としては「極域」といった方がいいでしょう。
いずれにせよ、
国際政治は逆側の南極大陸に関心がなかったのか？
その理由は明確で、
すでに南極大陸は特定の国（民族）に抑えらていたからです。
明示は控えますが、あなたが良く知っている国（民族）です。
（風猷縄学稽古編【第四期】メンバーサイトでは明示しています）
一方、ピョートル１世以降、
⼤北⽅戦争でスウェーデンを下し、
国際政治に大国として名乗り出たロシアは、
クリミア戦争に先んじて、
クリミア半島ケルチのクル・オバ墳墓を発掘。
クリミア戦争の混乱に乗じて、
さらなる発掘を進めたことも容易に想像できます。
以後、１８５９年に帝室考古学委員会を設置。
発掘研究から判明したのは、
ヘロドトスの時代考証と寸毫の差もなく、
際限を予測し得ない広がりを持つ、
スキタイのロードマップです。
その結果、
エカテリーナ２世在任中１７６４年に開館された
エルミタージュ美術館には新たに施設が増築されて、
１８６４年に新エルミタージュが完成します。
遊牧民スキタイの残した遺物のほとんどは、
エルミタージュに所蔵されているのです。
したがって、
当時、国際政治の舞台が北極圏に移る兆しがあっても、
ロシアがアラスカをアメリカに売り渡した背景には、
スキタイの歴史をロシアのものとする国是を優先した
ことにあると思われます。
ロシアが正式に大国して完成するためには、
クリミア発祥のスキタイの歴史を必要としたのです。
即ち、アメリカがアラスカを手に入れ、
ロシアがスキタイの故地クリミアの歴史を手に入れたことが、
北極圏をめぐる「大きな土地取引」の始まりとなります。
そして、冒頭に戻りますが、この時代に、
グリーランド買収計画とウクライナ戦争の行く末の
「シナリオの大筋が決まっていた」のです。
ところで、
国際政治の競い争う舞台が北極圏に移ったことが
明確になった時期ですが、
１９５９年１月３日、
アメリカがアラスカを４９番目の州に加える手続きを
終えたことから始まると思われます。
ここからは、
修験子栗原茂より教わるところを引用して、
ご説明いたします。
（以下、引用）
——————————–
さて、
軍事用語「皮」を徹底分析した結果
ハープ造営の当該地が決せられた。
抑も、
アラスカ半島に文明的な価値観を齎したのは
毛皮獣を扱う商⼈の出入りに始まる。
やがて露米両政府の意を受けた会社法人が
主導権をにぎり、
１８６７年、
植民地化を進めていたロシア政府が
「アラスカ」をアメリカ政府に売却する形式のもと
米アラスカ州が誕生することになった。
となれば、
アラスカ半島の東方２００kmに位置するガコナの地主は
合衆国と思うが、
ハープの当該地と決まった時点の地主は
米アトランティック・リッチフィールド社、
通称アルコ（ARCO）と周知される天然ガスなど扱う
法人の社有地に化けていた。
アルコの子会社パワーテクノロジー社（APTI）は
米軍施設構築の名目で合衆国政府と契約、
造成が終わる１９９４年７月アルコは、
ハープ関連の特許を実体が不明とされる
Eシステムズ社に売却のち
Eシステムズ社は米レイセオン社に買収されている。
国際情報誌フォーチュン１９９４年版によると、
迎撃ミサイル・パトリオットを扱ったレイセオン社は
会社ランキング５００社のうち第４２番目にランクアップされている。
その訳は
世界⼀の情報管理会社と評価されたEシステムズ社を
買収した事にあり、
その主要資産が特許数千に変わった事から、
類例なき事業体と言われ、
特にハープ関連の特許１２件を操る事から正体は不明とされている。
１９６８年に準備を終え、
１９７８年にSPSレビューし、
１９８０年に２５ミリオンドルの予算を獲得
その際に２０２５年に全米エネルギーの必要経費１００％を賄うと
目標を掲げた「当時のハープ関係者」は今も存命で元気だろうか。
凡そ政治家が大きな見栄をキル時は
存命し得ない年月を約束に掲げるモノだ。
１９６６年米⼤統領府の科学顧問委員ゴードン・J・F・マクドナルドは
「地球物理学的戦争のカギは環境の不安定性を正確に把握し、
不安定性に対し少量のエネルギーを与えるときは、
広い範囲に多量のエネルギーを解放すべき要件を有する」と警告していた。
つまり、環境をスープに例えるなら、
味付けが少量でも、人類の好みと、地球の好みは異なり、
その臨界質量をわきまえず、
人類の身勝手な味付けを許すなら、
地球は相当量の電磁気エネルギーを浴びる事になると
警鐘乱打していた。
現況その通り、
電磁波障害の増大一途は止まるを知らない。
１９７０年マクドナルドの盟友
ズビグニュー・ブレジンスキーは
「特段の科学的なノーハウを所有するエリート・グループは
有権者に強く訴え社会をリードし、
その支配下に社会は従うところとなる」
との予告をしたが、
この告知もその通りになっている。
即ち、
正確に時間を合わせた人工的操作の電磁気ストロークを用いれば、
ピンポイントに定めた指定地域に対し、
高出力レベルを生みだす振動パターンが作り出せる。
この事から指定地域の人は脳機能に著しい影響を受け、
また持続される事も意味するが、
これもまた既に実施中だったのだ。
——————————–
（以上、引用）
したがって、
国際政治は北極圏（域）の領土そのものではなく、
電離圏を舞台に競い争っているのです。
しかも、HAARPの存在そのものが問題ではなく、
「⼈類の身勝手な味付け」が問題とされています。
２０２５年の全米エネルギー目標設定も
気になるところですが、それはさておき、
「⼈類の身勝手な味付け」の結果として、
電磁波障害増⼤の⼀途を齎した発信源は、
ガコナHAARPに限った話ではありません。
１９７０年以降、
高出力のHF電波を用いた電離圏加熱実験が、
長年にわたり数多く実施されてきたことは、
こちらの論文でも明らかなとおりです。
https://www.nict.go.jp/publication/shuppan/kihou-journal/kihou-vol53no1.2/01-03C.pdf
明確に電離圏「人工擾乱」という用語を使用し、
世界の主なHF電離圏加熱施設も明示されています。
いわゆる似非HAARPまたはミニHAARPと呼ばれる類
であろうと思われます。
さて、ここまでのご説明で、
緊急通告「秘中の秘」の核心に少しだけ迫ることが
できたかと思います。
つまり、
・なぜHAARPの情報が少ないのか
・なぜグリーンランド買収が急浮上するのか
・かつてのアラスカ売買の在るがまま、成るがまま、、、とは？
という緊急通告の趣旨の核心です。
もうひとつ補足しますと、
HAARP運用において、
グリーンランドの地の利はガコナより優れているとも、、、
そのうえで、
トランプがグリーランド買収計画を喧伝する目的の核心、
その核心にウクライナ戦争の手打ちを担う国があります。
さらに、
スウェーデンのNATO加盟もシナリオのひとつと見れば、
「秘中の秘」の核心も自ずと明らかになります。
もうひとつ補足するとすれば、
日本こそが「秘中の秘」の中で、
最も主たる役割を持つのです。
具体例をあげれば、
アトランティック・リッチフィールド社の本体がそうです。
最後に、繰り返しになりますが、
今回のご説明は現時点における私の理解の範疇に過ぎません。
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それでは、また。
戦略思想研究所 中森護
P．S．
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